沿革
- 1939
- 創業者 渡辺俊平が、幻となった第12回オリンピック東京大会組織委員会における、科学施設研究会委員会の写真分科会主査として写真判定の研究に従事。
- 1949
- 日本スポーツ写真判定協会を発足。川崎競輪場にて、高速度カメラによる写真判定業務を開始。
- 1950
- 写真判定用スリットカメラ発明。（ホトフイニカメラと命名）判定線が入るスリットカメラで、通産省より「優秀発明」に認定される。船橋オートレース場にて写真判定業務を受託。
- 1951
- 日本ホトフイニ株式会社に改組。宇都宮競輪場にて写真判定業務を受託。
- 1952
- 津ボートレース場にて写真判定業務を開始。
- 1953
- 理研科学映画株式会社設立。（1973年に株式会社日本写真科学研究所に社名変更）
- 1957
- 日本写真判定株式会社に社名変更。（日本ホトフイニ株式会社より）
- 1958
- 東京で開催された第3回アジア競技大会の陸上競技において写真判定業務を担当。
- 1964
- 第18回オリンピック東京大会で陸上・自転車・漕艇競技において写真判定業務を担当。
- 1965
- 西宮競輪場にて、場内テレビ実況放映業務を受託。
- 1968
- 東京都優秀発明展で「競走着順判定装置」が科学技術庁長官賞を受賞。
- 1977
- コーナーカメラ旋回装置を開発。電気通信工事業許可取得。
- 1978
- 徳山ボートレース場にて、当社開発のI型電子スリットカメラが採用される。
- 1983
- 本社を現在地（千代田区富士見2丁目）に移転。
- 1985
- スリットカメラ用小型自動現像装置を開発。
- 1987
- スタート用電子ピストルを開発。全国の競輪場にて採用される。
- 1990
- Ⅱ型電子スリットカメラを開発。
- 1991
- 第3回世界陸上東京大会で陸上競技において写真判定業務を担当。尼崎ボートレース場にてCRT方式対岸大型映像装置が採用される。
- 1992
- 第25回オリンピックバルセロナ大会にてⅡ型電子スリットカメラが採用される。陸上・自転車・漕艇・カヌー競技において写真判定業務を担当。
- 1993
- 門司競輪場にて、ハイビジョンカメラでの実況放送業務を受託。
- 1995
- 蒲郡ボートレース場・浜名湖ボートレース場にて、Ⅲ型電子スリットカメラが採用される。
- 1996
- 広島競輪場・甲子園競輪場・玉野競輪場・防府競輪場にて、CS放送向け番組制作業務を開始。
- 1997
- 宇都宮競輪場・大津びわこ競輪場にて、テレドーム業務を開始。 西宮競輪場にて地上波およびCS放送向け番組制作業務を受託。 尼崎ボートレース場にて、集中制御システムが導入される。
- 1998
- 宇都宮競輪場にてCS送信地上固定局完成、運用を開始。
- 2001
- 奈良競輪場にて、競輪用発走機が採用される。 尼崎ボートレース場にてＬＥＤ方式対岸大型映像装置が採用される。
- 2002
- 大津びわこ競輪場にて、インターネットライブ配信業務を開始。
- 2003
- 徳山ボートレース場にて、Ⅴ型電子スリットカメラが採用される。
- 2006
- 尼崎ボートレース場にて業界初コンピューター制御デジタル監視システムが採用される。
- 2007
- Ⅵ型電子スリットカメラを開発。
- 2008
- 宇都宮競輪場にてⅥ型電子スリットカメラの試験運用を開始。 玉野競輪場にてデジタルハイビジョン対応の映像システムの運用を開始。 内装仕上工事業許可取得。
- 2009
宇都宮競輪場にて全館デジタルハイビジョン対応による場内放映システムの運用を開始。 自転車競技のライブ中継専門Webサイト「CYCLE STAR（サイクルスター）」を開設。 大阪・堺国際BMX選手権大会においてBMXレースでは国内初となる写真判定業務を受託（Ⅵ型電子 スリットカメラ使用）
トライアスロン世界選手権シリーズ横浜大会において写真判定業務を受託（Ⅵ型電子スリットカメラ使用）
- 2010
- 富山競輪場のトータルマネジメント業務を開始。
- 2013
- 千葉競輪場のトータルマネジメント業務を開始。松阪競輪場のトータルマネジメント業務を開始。
- 2014
- 電子スリットカメラ（デジタルフィニッシュ）が、公益社団法人日本トライアスロン連合公認の機器となる。船橋オートレース場のトータルマネジメント業務開始。 山陽オートレース場のトータルマネジメント業務開始。 ボートレース戸田、平和島、江戸川、多摩川において、電子スリットカメラ（デジタルフィニッシュ）が採用される。
- 2015
- 広島競輪場のトータルマネジメント業務を開始。 東京都知事より、東京都スポーツ推進企業として認定される（現在に至るまで、毎年継続して認定されています）。
- 2017
- 京都向日町競輪場のトータルマネジメント業務を開始。 代表取締役の渡辺俊太郎がJCF常務理事に就任。
- 2018
- 代表取締役の渡辺俊太郎が日本サイクルスポーツ振興会理事長就任。
- 2019
代表取締役の渡辺俊太郎がＪＣＦ総務担当・ＢＭＸ担当執行理事、同マウンテンバイク委員、日本サイクリング協会理事就任。
東京都スポーツ推進モデル企業に認定
- 2021
- 株式会社JPFに社名変更（旧社名：日本写真判定株式会社より）
名古屋競輪場のトータルマネジメント業務を開始
250ｍ周長の木製バンク「TIPSTAR DOME CHIBA(千葉JPFドーム)」が完成
当社と株式会社ミクシィによる合弁会社、(株)PIST6を設立 「PIST6 Championship」トーナメント開催
ウェーブガーデン社（スペイン）と国内における、複数プロジェクト開発合意契約を締結
農業生産・販売等を目的とした「(株)JPFagri」を関連会社として設立
当社所属、中村妃智が東京五輪トラック競技マディソン日本女子代表選手として出場 - 2023
- スポーツ庁より、スポーツエールカンパニー2023に認定
